| 調査・研究項目 |
主な成果・実績 |
生産管理・経営計画研究
（1964〜1970年） |
八幡製鉄株式会社・八幡製鉄所で習得したOR（オペレーションズ・リサーチ）、IE（科学的管理法）、QC（品質管理） を基盤に,光製鉄所において「多品種少量生産管理システム」を研究・開発。同社本社において、八幡・富士製鉄合併後の「長期販売計画」立案に参画し、長期経営計画の諸手法を研究。
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日本語表現力研究
（1970〜1971年） |
大宅壮一東京マスコミ塾第10期生として、文章構成法、用語選定法、修辞法など、マスメディア向け文章作法を研究。その成果を、社会工学研究所の報告書や現代社会研究所の著作物などに応用。
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未来予測手法研究
（1971〜1984年） |
社会工学研究所（牛尾治朗社長、黒川紀章所長）において、未来学や未来予測手法を研究。主な実績に、デルファイ法による「日本列島改造論に関する合意と提言」（1972年、内閣委託）、システムダイナミックス・モデルによる「日本列島における人口分布の長期時系列予測」（1974年、国土庁委託）、エコノメトリックス・モデルによる「ＲＡＰモデルの研究・開発」（1977〜1983年、大蔵省委託）、クロスインパクト・マトリックス法による「1980年代に望む日本の選択」（1977年、内閣委託）などがある。
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都市計画手法研究
（1971〜1984年） |
社会工学研究所において、都市開発、都市計画の諸手法を研究。主な実績に「Piano Regolatore Intercommunale,Comuni
di Vasto e Sansalvo：ヴァスト・サンサルボ連合都市計画」（1973年、Comune di Vasto,Italy委託）、「鳥取県新中核都市建設基本構想」（1973年、鳥取県委託）、「新潟西海岸保全利用計画」（1975〜1977年、新潟市委託）、「吉備高原都市建設基本計画」（1976年、岡山県委託）、「青森地域テクノポリス建設構想」（1983〜1984年、青森県委託）などがある。
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地域振興・合意形成手法研究
（1971〜1984年） |
社会工学研究所において、地域振興、技術開発、合意形成などの諸手法を研究。主な実績に「都市間交通におけるV/S-TOL機の役割」（197１〜1972年、通商産業省委託）、「ビデオによる市民参加方式の開発に関する研究」（1978年、総合研究開発機構助成）、「松本市市民参加ビデオシステム」（1978〜80年、放送文化基金助成）、「鳥取中部定住圏具体化のための市民参加番組の開発」（1980年、放送文化基金助成）、「文化に関する市民活動の実態調査」（1979年、内閣委託）、「地域発展のための科学技術振興に関する研究」（1981年、総合研究開発機構助成）などがある。
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地域イメージ・ブランド・
マーケティング研究
（1984〜現在） |
現代社会研究所所長として、地域・都市のイメージ向上戦略、地域ブランド戦略、マーケティング戦略を研究。主な実績に「東京都足立区北千住ＣＩ計画」（1986年、構想委員会副委員長）、「東京都港区文化施設基本構想」（1989年、構想委員会副座長）、「新東北紀宣言」（1992年、建設省東北地方建設局・構想研究会委員）、「東京ブランド制定に関する調査」（1999年、東京都・調査委員会委員長）、「青森県政策マーケティング制定調査」（2000〜2002年、青森県・調査委員会委員長）などがある。
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人口問題基礎研究
（1971〜1984年） |
社会工学研究所において、歴史的人口推計手法、人口予測手法、人口動態・移動分析などを研究。主な実績に「日本列島における人口分布の長期時系列推計」（1973年、経済企画庁委託）、「日本列島における人口分布の長期時系列予測」（1974年、国土庁委託）、「人口のJ・Uターン現象における要因構造分析」（1975年、総合研究開発機構助成…J・Uターン現象という言葉を初めて使用した報告書）、「人口分布変動のインパクト・アナリシス」（1976年、総合研究開発機構助成）、「国際人口移動に関する基礎研究」（1981年、総合研究開発機構委託）などがある。
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理論人口学・人口生態学研究
（1984〜現在） |
現代社会研究所において、T.R.マルサス、Ｊ.ビラバン、R.G.ウィルキンソンなどの業績を継承し、人口現象の理論的、生態的、文明的な研究を推進。「人口変動は人口容量・人口抑制装置・修正ロジスティック曲線の相互関係で決まる」という「人口波動」説を提唱。その成果を『人口波動で未来を読む』（1996年）、『日本はなぜ縮んでゆくのか』（1999年）、『人口減少
日本はこう変わる』（2003年）、『日本人はどこまで減るか』（2008年）などの書籍で発表。
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生活構造・消費構造研究
（1974〜現在） |
日本生活学会会員(1974〜91年、常任理事・事務局長：1981〜91年）として、1970年代後半から、文化人類学、現象学的社会学、ソシュール言語学、文化記号学、分析心理学、唯識論などを応用した、独自の「生活構成」分析を研究。その成果を1980年代からマーケティングに応用し、『ヒット商品のコンセプト・ノート』（1984年）、『象徴としての商品』（1986年）、『サービス産業の社会学』（1987年）、『生活市場最先端』（1988年）、『世紀末ヒット商品大予測』（1991年）、『定本・ヒットネーミング作法』（1992年）、『人口減少社会のマーケティング』（2003年）、『人口減少逆転ビジネス』（2005年）、『“増子・中年化”社会のマーケティング』（2008年）などの書籍で発表。
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マーケティング実践戦略研究
（1984〜現在） |
現代社会研究所所長として、生活構造予測、消費需要予測、マーケティング戦略、産業振興戦略などを研究。その成果を応用し、自動車、電機、住宅・不動産、食品・飲料、繊維・アパレル、化学・薬品、化粧品、流通、外食、交通サービス、金融・保険などの業界団体や、多数の個別企業へ提案・指導。
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