|
●お客様が減る時代に売上げを伸ばす５大戦略 |
PARTⅠ 人口減少時代の経営戦略
◆人口減少は人口容量の飽和化のため
◆今後の社会はコンデンシング社会･･･増子･中年化体制への移行
◆産業の求心的充実化･･･鍵は労働生産性と創造生産性の向上
◆売り上げを伸ばすには５大戦略が必要だ！ |
PARTⅡ ５つの“多”を実現する
◆人口減少＝顧客減少社会では、生活必需品は低額化、選択品や必需心は高額化
◆新たな選択品や必需心を創造し、刺激せよ！
◆顧客減少＝売り上げ減少は５多化で巻き返せ！
|
| （日本経営合理化協会・経営セミナー,2009,12,09） |
|
|
●人口減少は怖くない！ |
◆人口減少社会は決して不幸な社会ではない。むしろゆとりのある社会に変わっていく。
◆日本列島にどれだけ人口が生きられるかは、文明によって決まる。旧石器文明で約３万人、江戸時代の集約農業文明で約３３００万人だった。
◆現代日本は、近代工業文明で家電製品や自動車を生産して輸出し、その対価で食糧を輸入して、１億２８００万人が可能になっている。
◆だが、２１世紀になって限界がきた。工業生産国の増加で自動車や家電製品は安くなったが、逆に農業生産国が減ったため、食糧が高騰している。
◆現在の科学技術で自給可能な人口は７２００～７５００万人。その上にすでに約５０００万人が乗っている。現在の人口は多すぎる。
◆人口の壁にぶつかると、いかなる生物も減少する。人間もまた同じ。日本のお母さんたちは、生まれた子どもの将来を不安を感じている。その不安が無意識となって広く浸透し、意識上に浮上して少子化を招いているのだ。
◆人口が減ると、よいこともある。ダブルハウジングが可能になり、メンテナンスを適切に行えば、ハイウエイにはゆとりが生まれる。地球環境の改善にも大きく貢献できる。
◆人口減少を恐れてはいけない。マイナス面はできるだけ抑え、プラス面はできるだけ活かしていく、というは発想が求められる。
|
以上の発言に対する視聴者の賛否→SUPER SURPRISE サイト
|
| （ニッポンテレビ＝読売テレビ,SUPER SURPRISE,2009,10,29） |
|
|
|
●“S”の時代･･･ユーザーの五感が研ぎ澄まされる時代 |
◆時代のキーワードは“Ｓ”というイニシャルに収斂している。
◆未来社会を選ぶ３Ｓ･･･Shrink（シュリンク）、Sustainable（サステナブル）、Shape up (シェイプアップ)
◆生活者を見直す３Ｓ･･･Senior (シニア)、Single (シングル)、Share (シェア)
◆消費行動を変える３Ｓ･･･Save (セーブ)、Simple (シンプル)、Smart (スマート)
◆消費内容を変える３Ｓ･･･Substance (サブスタンス)、Sensuous (センサウス)、Symbolize (シンボライズ)
◆これらの変化が、Ｓ 字型カーブにさしかかった人口曲線を巧みに乗り切り、新たな展望へと導く。
|
| （繊研新聞,2009,9,3） |
|
|
●顧客を買う気にさせる“コトづくり”戦略 |
◆不況でも売れるもの･･･ 「節約・内向・実質」トレンドだけか？･･･ それ以外でも売れている
◆「コトづくり」とは何か･･･３つの方法がある
◆コトアゲ・コトワリ・コトワケで、新しいネウチを創れ！
◆生活願望の新しいとらえ方･･･ＰＳＡモデルを提案する･･･現象学・記号学・象徴人類学
◆新たなコトを乗せるマーケティング戦略を！
|
| （繊研ファッションビジネス懇話会、2009.3.24） |
|
|
●需要減退期のマーケティングは多重化戦略で！
|
◆ヒット商品の動きから見ると、最先端の消費動向は「節約、内向、実質」だけではない。
◆需要減退には「消費人口×消費水準」によって、３つのパターンがある。
◆人口減少社会の進展で、社会潮流は「20世紀的繁栄から21世紀的充実へ」移行しつつある。
◆新たな産業は、先端技術応用産業、新生活産業、新心理産業が中心となる。
◆需要減退に対応するには、量的戦略（多額化・多数化・多層化・多面化・多接化）と質的戦略（差別化・差元化・差延化・差真化・差異化・差認化・差戯化）を組み合わせた多重化戦略が必要だ。
|
| （マーケティング・トレンド研究会、2009.3.12） |
|
●今後の日本はコンデンシング（濃縮）社会へ
今後の日本社会に求められるのは、アップライジングでもサスティナブルでも、ましてダウンサイジングでもありません。一億二八〇〇万人にまで広げた人口容量の余力を、減っていく人口でもっと活用する「コンデンシング（濃縮）」です。経済面でいえば、ＧＤＰをなんとか現在の水準で維持して、一人当たりの所得を上げていく。社会面でいえば、人口減少で生まれる、さまざまな余裕、例えば公共資本や民間資本のゆとり、過密化や環境悪化の緩和などを可能な限り活用して、国民一人ひとりの生息水準を濃密にしていく、という方向です。（以下、『日本人はどこまで減るか』 2008,5）
|
|
●商業構造主義へ転換せよ。
都会の中で成功している小売店に共通しているのは、仕入れ、接客、固定客作りなどの諸点で、大規模店舗では到底不可能な営業方式を行っていることだ。大手がシステムとネットワークで販路を拡大しているとすれば、これらの店は細々と手間をかけた仕入れ方式と濃密な人間関係、いわばストラクチャーとスポットで対抗している。いいかえれば、「システム」的な戦略に真っ向から対抗する、「ストラクチャー」的な戦略とでもいうべきものだ。(中略）中心市街地の商店経営では、商業〝構造〟主義への転換が、今後の店舗存続や商店街繁栄の決め手になっていくだろう。（以下、(『“増子・中年化”社会のマーケティング』 2008.8）
|
|
●コンデンス・シティーを提唱する！
「コンパクト・シティー」に代えて、「コンデンス・シティー」を提案したい。コンデンスが意味するのは、「拡大した人口容量を減っていく人口で徹底的に活用する」という理念である。都市計画に沿っていえば、「これまでに拡大した都市域を、減っていく人口で限りなく活用し、一人当たりの利用空間をさらに拡大していく」ということになる。発想の原点は、筆者が一九七〇年代にイタリアで関わった、アドリア海沿岸の都市計画にある。再開発プランの立案に参加して、最も感心したことは、ヨーロッパの都市の原型である、城壁で囲まれた都市域の「重層性」や「連携性」であった。（以下、『“増子・中年化”社会のマーケティング』 2008.8）
|
|
●マーケティングの本質を見つめよう！
これからのマーケティングに求められるのは、欧米経営学者の権威に追随したパラダイムでも、成功事例のケーススタディーでも、まして小手先の手法開発でもない。マクロには国民の求める国家の方向を見定め、ミクロには一人ひとりのユーザーの心を満足させる商品やサービスを創りだせる、本質的な哲学とそれを柔軟に活用できる、具体的な手法をみつけることにある。(以下、続く）
|
|
●世代名称を変えよう！･･･団塊、新人類、団塊ジュニアでは不正確だ。
新しい名称は、① 多一世代（1900～20年生まれ）、② 少一世代（1921～39年生まれ）、③ 多二世代（1940～49年生まれ）、④ 少二世代（1950～61年生まれ）、⑤ 多三世代（1962～74年生まれ）、⑥ 少三世代（1975～93年生まれ）、⑦ 多四世代（1994～2002年生まれ）、⑧ 少四世代（2003年以降生まれ）の８つだ。
各世代の現在の特性を整理すると、多一世代は「戦前生活意識の継承」、少一世代は「戦後生活意識の創造」、多二世代は「戦後生活意識の拡大」、少二世代は「バブル生活意識の創造」、多三世代は「バブル生活意識の拡大」、少三世代は「不況型生活意識の創造」、多四世代は「不況型生活意識の定着」、少四世代は「人口減少型生活意識の創造」といったところだ。
(『“増子・中年化”社会のマーケティング』 2008.8）
|
|
●増子・中年化が進んでいる！
２５歳未満を若年層、７５歳以上を老年層とする新区分で描くと、子どもの比重はほとんど変わらず、２００５年（１５歳未満）より８５７万人も増える。老人の比重もさほど増えるわけではなく、むしろ増えるのは中年の上層部である。
とすれば、今進みつつあるのは「少子・高齢化」ではなく「増子・中年化」ではないか。
長寿化が進むことで、人生のスタイルが「人生７０年型」から「人生８５～９０年型」へ移行し始めている以上、年齢別の役割も変わり始めている。こうした現実に合わせて、「子ども」の定義も「老人」の定義も、ともに変えていくのはごく当然のことだろう。
(『“増子・中年化”社会のマーケティング』 2008.8）
|
|
●人口問題に関する十大誤解をくつがえそう！
① 少子・高齢化でも人口は増える
②子どもは増え、老人は減る
③ 出生率を上げてもベビーの数は減少する
④ 年金負担者が増えて年金制度は維持できる
⑤ 労働力が減ってもＧＤＰは維持できる
⑥ 消費人口が減っても消費市場は拡大する
⑦ ＧＤＰが伸びなくても個人所得は伸びる
⑧ 少子化の真因は人口容量の飽和化だ
⑨ 少子化対策で人口は減少する
⑩ 人口は必ず反転し増加する
こうした見方ができるにもかかわらず、新聞やテレビなどでは逆の見方があたかも正論のようにまかり通っています。「人口問題については誤解が多い」ということなのか、それとも「世の中の常識とはこれほどもろいものだ」ということなのでしょうか。
(『日本人はどこまで減るか』 2008,5）
|
|
|
|
