古田隆彦 主要著書
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現代社会研究所  RESEARCH INSTITUTE FOR CONTEMPORARY SOCIETY
平成享保 ・ その先を読む:人減定着日本展望

Amazon電子出版(2016年)

●序章 「平成享保」の時代

●曲がり角の時代…享保を振り返る

●限界化の時代…平成前半を振り返る

●2020年代は混迷の続く「新元宝暦」

●濃密対応の時代…明和・天明を振り返る

●2035年からは「新元明天」へ

人口減少“激活”ビジネス

Amazon電子出版(2016年)

●総人口減少をプラスに変える

●年齢構造上昇をプラスに変える

●家族縮小をプラスへ変える

●必需品を伸ばす「6別化」戦略

●新たな選択需要をとらえる「6差化」戦略

増子・中年化」社会のマーケティング
人口減少をチャンスに変える40の戦略

生産性出版、2008年8月
●増子・中年化℃ミ会が来る
●顧客が減っても売り上げを伸ばす
●世代・時代・年代の変化を読む
●スーパーファミリーへ挑む
●人口減少地域こそ先進地


日本人はどこまで減るか

幻冬舎新書、2008年5月
●人口減少を読み違えるな!
●人口減少が始まった
●人口は波を描く
●人口が反転する
●パラダイムを転換する

人口減少逆転ビジネス

日本経営合理化協会、2005年6月

●人口減少社会の新しい読み方
●チャンスを生かす2大経営戦略
生活者の心をつかむハイパー戦略
●真面目と遊びをつかむミラクル戦略
●チャンスをつかむ10大発想

人口減少社会のマーケティング
新市場を創る9つの消費行動


生産性出版、2003年7月

・・・
序章・公開中
●アウターマーケットからインナーマーケットへ
●人口減少で市場が縮む
●内向志向をどうとらえるか
●人口減少時代のマーケティング戦略
ポストモダンからラストモダン

人口減少 日本はこう変わる

PHP研究所、2003年

●人口波動で読む、21世紀の日本と世界

●満員エレベーター化する社会

●“増子・中年化”時代を生きる
日本はなぜ縮んでゆくのか

情報センター出版局、1999年

●人口波動説こそ最良の未来予測手法

●進歩論的パラダイムを徹底的に覆す

●コンドラチェフ、トフラー、ダニエル・ベルらの欠陥を超えて

凝縮社会をどう生きるか

NHKブックス、1998年

●人口波動説で読む21世紀の社会・生活構造

●凝縮社会こそ 日本の新しい社会目標

●人口減少時代の生き方・働き方を示す

人口波動で未来を読む

日本経済新聞社、1996年

●全く新しい歴史・未来学『人口波動説』を提唱

●新視点から読み直す日本の歴史と未来

●人口波動こそ社会変動の最大の要因



  
    『平成享保 ・ その先を読む:人減定着日本展望』(Amazon電子出版,2016)

  『人口減少“激活”ビジネス』(Amazon電子出版,2016)

  『“増子・中年化”社会のマーケティング』(生産性出版,2008)
『日本人はどこまで減るか』(幻冬舎新書,2008)
『人口減少逆転ビジネス』(日本経営合理化協会.2005)
   『人口減少 日本はこう変わる』(PHP研究所,2003)
『人口減少社会のマーケティング』(生産性出版,2003)
  『日本はなぜ縮んでゆくのか』(情報センター出版局,1999)
  『凝縮社会をどう生きるか』(NHKブックス,1998)
  『人口波動で未来を読む』(日本経済新聞社,1996)
  『人口減少ショック』(編著,PHP研究所,1993)
  『定本・ヒットネーミング作法』(日刊工業新聞社,1992)
  『世紀末ヒット商品大予測』(日本経済新聞社,1991)
  『超感度都市・渋谷』(編著,PHP研究所,1990)
  『ボーダーレス・ソサイエティ・・・時代は「昭和・元禄」から「平成・享保」へ』(PHP研究所,1989)
  『生活市場最先端』(ビジネス社,1988)
  『サービス産業の社会学』(PHP研究所,1987)
  『象徴としての商品』(TBSブリタニカ,1986)
  『ヒット商品のコンセプト・ノート』(PHP研究所,1984)
  • 共著…
『人の死なない世は極楽か地獄か』(池田清彦 監修, 技術評論社、2011)
『消費社会のリ・デザイン』(日本デザイン機構監修、大学教育出版、2009)

『論争・少子化日本』(川本敏編、中公新書ラクレ,2001)
『生活学事典』(TBSブリタニカ,1999)
『ニーズと成長事業・有望商品』(日本ビジネスレポート,1988)
『高齢化社会への対応』(経済広報センター,1996)
『マーケティング戦争』(誠文堂新光社,1995)
『広告に携わる人の総合講座』(日本経済新聞社,1995)
『生活学の方法』(ドメス出版,1986)
『感性消費・理性消費』(日本経済新聞社,1985)

など。  
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